【森田裕介先生インタビュー】教育工学の進展と、これからの学びのあり方を探る【変わりゆく時代、変わりゆく大学〜問い直そう！大学の役割〜】ROJE関東教育フォーラム2021

1　はじめに

当記事は、2021年5月15日にYouTubeでライブ配信されたNPO法人ROJE主催ROJE関東教育フォーラム2021「変わりゆく時代、変わりゆく大学～問い直そう！大学の役割～」後に行われた、森田裕介先生へのインタビューの内容を記事化したものです。

当記事では、主にコロナ禍で普及したオンライン授業をめぐる大学のあり方や、先生のご専門である教育工学との関係性、小中高でも課題になる「学び合い」の展開などについて森田先生のお考えを伺いました。

※当フォーラムでは、新型コロナウイルスの感染防止のために適切な対策を講じています。

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2　フォーラム全体に関する所感

——はじめに、今回のフォーラムで印象に残った話題についてお聞かせください。

特に印象的だったのは、伊藤先生が触れられていた「全寮制の学び」に関する話題です。その中で、ミネルバ大学[*1]との比較がありました。ミネルバ大学は「キャンパスを持たない大学」として、近年注目を集めています。こうした新しいタイプの大学にも見られるように、これからの時代、大学のあり方を再定義する動きが活発化してくると思います。欧米ではすでにそのような動きが盛んですが、日本では教育行政による制約もあって、まだ活発とはいえないでしょう。伊藤先生が取り組んでいるのは、そうした「大学再定義」につながる新しいスタイルなのだ、と感じました。

3　オンライン授業をめぐって変化する大学のあり方

オンライン授業における多様な授業形態の選択プロセス

——コロナ禍において各所のオンライン化が急速に進む中で、大学の授業形態も非常に多様化してきていると思います。また、一口に「オンライン授業」といっても、その中にはリアルタイム型、オンデマンド型、資料提示型といった様々な形が含まれています[*2]。こうした中で、大学の教員の方々は、どのようにして最適な授業形態を選び取っているのでしょうか。

リアルタイム型：Zoom等のWeb会議ツールを使用して行われる同時双方向の授業。
オンデマンド型：事前に収録した講義動画を配信して行われる授業。
資料提示型：PDFファイルやスライド等の資料を提示した上で、学生の自主学習により進められる授業。
その他、これら3つの形態を組み合わせた授業や、対面授業との併用も考えられる。

一つの事例としてお話をすると、早稲田大学では資料提示型の授業を現在は行っていません。そもそも資料提示型は、昨年（2020年）オンライン授業が本格化した際、全ての教員がスムーズにオンライン授業へ移行できなかったことを受けて、最低限の資料だけでも準備をする、という形で導入されたものです。しかし、学生からの評価が悪く、学習効果も低いということで、2020年度の秋学期からは廃止されました。

早稲田大学ではFD（Faculty Development）[*3]の一環として、上述の型（リアルタイム、オンデマンド、資料提示など）のような授業の実施パターンをリストアップしたものを教員に提示してます。これによって各教員は、昨年（2020年）の経緯を踏まえた授業リストを参考にして、2021年度の授業をデザインすることができているというわけです。

ただし、授業形態を選ぶ際に、教員一人では対処できない場合もあります。例えば、学部全体で方針が定まっている授業の場合、担当する教員ではなく、その一つ上の立場にある教務担当の教員が新しいデザインを採用しなければ、授業は変わりません。あるいは、授業開始以前に作成されたシラバスがある場合、前々から準備している以上急な変更は難しい、という教員の方もいらっしゃいます。

（早稲田大学 大学総合研究センター https://www.waseda.jp/inst/ches/guideline/info/ より）

また、フォーラムでも言及した問題ですが、教員たちは授業を行う際に、自らが学生時代に受けてきた教育に強く影響を受け、過去の授業スタイルを再生産してしまうことがあるのです。例えば年配の教員ですと、学生時代に経験した、板書をひたすら写す授業やドリル型の学習によって一定の成果をあげてきているというケースがあります。すると、それ以外の学習方法にあまり理解がなく、自分が授業をする際にも同じやり方を固持しようとする、ということになりうるのです。

そのため、授業をよりよくしていくためには、教員がこれまでの経験から「よい」と信じている授業スタイルを一度打ち破って、見直しを図ることが求められるのだと思います。私が早稲田大学で「反転授業」[*4]を導入しようとした時にも、今まで蓄積してきた教材やノートを一度全て捨てて、ゼロから始めるということになりました。しかし、それには途方もない時間と労力を要します。教員の方々がそれらを惜しまず、自ら積極的に授業改善に取り組んでくれるかどうか、授業を工夫してみようという気になってくれるかどうかが、最適な授業をデザインしていく上で一つの大きな分かれ目になると思います。

——教員が既存の授業スタイルや教育観を変容させるためには、どのような意識が求められるでしょうか。

一言でいえば、「教員も学び続ける」という姿勢ですね。これは大学の教員だけでなく、小中高の教員にも当てはまるでしょう。一度授業スタイルを確立してしまうと、新しい学びにチャレンジしなくなっていってしまう、ということが、特に年配の教員には当てはまるのではないかと思います。何歳になっても、教員として新しいことを学び続けるというマインドが、教員の方々には求められるでしょう。

学生による授業評価の取り入れ

——オンライン授業が本格化する中で、授業を評価する学生の目線にも変化があったと思います。教員の方々は、学生の授業評価や授業に対する声を、どのように捉えているのでしょうか。

そもそも早稲田大学では、以前からオンライン授業自体は導入されていて、単位認定も行なっていたので、学生のオンライン授業に対する認知度はそれほど低くなかったと思います。ただし、コロナ禍以前のオンライン授業は対面授業と併用されるサブの扱いだったため、その中身に対する要求もそれほど高くはありませんでした。しかし、昨年（2020年）オンライン授業がメインの扱いになったことで、学生の要求は高くなっていきました。特に、この1年を経験したことによる学生の意識の変化として、「オンライン授業」という枠の中にもバラエティがあるということを認識し、授業の内容に適した授業形態や、オンライン授業と対面授業のバランスについて考え出したことなどが感じられます。

そのような学生の声を取り入れるために、定期的に授業アンケートを取っています。これには、「レビューシート」という形で毎回の授業後に書いてもらうものと、授業全体を通じて学期末に書いてもらう全学対象のものがあります。ただし、アンケートで得られたデータの活用方法については、まだまだ考慮の余地がある、という認識です。そこはやはり、教員の方々がよりオープンマインドになり、学生の意見を積極的に取り入れて自分の授業スタイルを変えていく、という意識をもてるようになるとよいと思います。実際、私が授業を受け持つ際も、学生さんに「この授業はどこを直したらよい？」という質問をよく投げかけていますし、学生さんからよい改善案が出れば、授業計画の途中であってもできる限り取り入れていくようにしています。

4　テクノロジーと教育の関係

教育工学の研究のあり方～理論と実践～

——教育工学分野での研究で得られた技術的・理論的知見が、教育現場の実践に活かされるまでにはどのようなプロセスが必要ですか。

教育工学分野の技術的・理論的知見が教育現場に広まるまでには、テクノロジー・プッシュとリクワイアメント・プルという2つのプロセスがあります。テクノロジー・プッシュは、私たち教育工学者が新しい技術について有用性と限界を確認し、教育現場での活用可能性を検討することです。例えば、15年以上前に行っていたオンラインに関する研究では、2地点以上を繋いでオンライン授業をする場合、司会を置いた地点が優位な立場になってしまうので、第三地点に司会を置きました。このような実践研究で得た知見は、論文として発表されて教育現場に広まっていきます。

問題なのはこのような知見が教育現場に浸透していく過程です。上述のように、オンラインに関する研究は15年以上前に行っていましたが、技術的知見を受け入れる側の教員の方が不要だと判断すればなかなか広まりませんよね。そのため、私たち教育工学者の側から知見を普及させるというよりも、教育現場のニーズがあったときにコンサルテーションまたは提言ができるように準備しています。これが研究の立ち位置だと私は思っています。

教育問題を解決するためには、授業をする教員の教育観、学習の内容、授業を受ける子どもたちの性質など様々な条件を考慮する必要があります。リクワイアメント・プルは、教育現場での実際の問題を探し出し、その問題を理解し分析した上で、実践研究として積み上げてきたものを提供することです。例えば、地層を観察する実習で、地層がずっと先まで繋がっているというような口頭では説明しづらいことをVR（バーチャルリアリティ）の教材を使って学習できるようにしました。教員が教えたいこと、子どもたちが困っていること、学校の制度、環境などを知ることで、それに対してどのようなものを提案したらよいかを考えることができます。

教育の原点に立ち返る必要性

——テクノロジーはどのように教育に変化を与えていくでしょうか。

1990年代からの研究で、コミュニティ・オブ・プラクティス、日本語にすると「学びの実践共同体」という言葉があります。そこでは、「人が人から学ぶ、人が人に教える」ということに意味があります。私は毎年パプアニューギニアに行っていて、そこでは電気・水道・ガスがなく自給自足の生活をしていましたが、学校で「人が人に教える」ことはなされています。人間が共同生活をはじめたころから、テクノロジーがなくても教えていくべきものは存在していたわけです。

テクノロジーと教育の関係においては、「テクノロジーでどのように教えるか」ではなくまず、「人が人にどう教えたいか」が原点にあり、その理念実現のために「テクノロジーはどう支援できるか」を考えていくのがよいと私は思います。電気も水道もガスもないところで何ができるか、教育の原点とはそもそも何か、「人が人に教える」とはどういうことか、に立ち返って考える必要があります。もちろん、テクノロジーがあるとよりよく教えられることもありますし、今は情報社会が成立し、オンラインでも学びが成立する時代になりつつあります。しかし、それだけでは十分でないところもあります。そこで、「教育全体をどのように考えるのか」がこれからの大学の再定義において求められると考えています。

5　これからの学校教育に求められる「学び」

インフォーマルな学びの確保について

——フォーラムの中では「圧縮された人間関係」など学生同士の学び合いに関するキーワードがありました。一方で、現在の大学のオンライン授業における課題の一つとして、学生同士が互いの状況が分からず、講義外での学び合いが失われていることがあると考えられます。オンラインの制約があるなかで、今後どのように講義外での学び合いを確保できるでしょうか。

オンライン授業では授業時間外でコミュニケーションをとることが難しくなります。そのため、授業補助を行うティーチング・アシスタントの大学院生が授業後にオンラインミーティングに残り、授業での学びについて学生と話すなどの対策がされています。また、私の場合は昼休みに昼食を食べながら課題や学んだことについて学生と話す場を設けています。そうした点では、リアルタイムで時間を取って話せる場があるとよいです。

もう一つのアイデアとしては、VRでの可能性です。VRの仮想学習環境では「距離の概念」ができるので、授業終了後にうろうろしながら学生同士で話し始めることが可能です。また、その会話は他の人には聞かれないように設定することもできます。今後、コロナ禍や災害の発生によりキャンパスに来られない場合のために大学ではバーチャルキャンパスを創ることが提案されていて、早稲田大学ではかつてバーチャルキャンパス創設に携わったメンバーが集まって「新しいバーチャルキャンパスをどのようにつくるか」を今議論しているところです。

——一方で、小中学校や高等学校では、そうした児童生徒同士で学び合う場面が少ないことも今後の課題です。授業終了後に授業内容について話すなどの授業外での児童生徒の学び合いは、対面での学習においてはどのように実践できるでしょうか。

現在の学校では、授業が時間で規定されていてその時間の間は教室にいなければなりません。そうした授業が1限から6限まで詰まっていることが、児童生徒の学び合いを生みにくくしている理由の一つだと考えています。日本の、授業も単位も時間で規定されているこの仕組みは履修主義と呼ばれています。授業に出席すれば進級できるというわけです。しかし、それに対する修得主義が必要です。目的を1時間で達成できなければ2時間やる必要があるし、逆に10分で終わるならば終えてよいという学びのあり方です。それこそが、個別最適化された学びの根本です。

一方で、教室でなければできないこととは、お互いにディスカッションすることです。だから、対面学習においてはアクティブラーニングが重要です。論理的な思考力や批判的な思考力を得る点もアクティブラーニングのメリットですが、それ以上にアクティブラーニングは「対面で人と人がディスカッションして考え、他者の視点を得る」ことのできる点で非常に重要だと私は考えています。そして、この時間は児童生徒同士が同時に教室にいたほうがよいです。

そこで問題は、教員が一方的に話すような授業においても、同時に児童生徒全員が一緒にいなくてはならないか、ということになります。そのような授業を受ける時間をフレキシブルにしたら、児童生徒同士が学び合う時間が増えるかもしれません。それでもなぜ教室に集まって授業を受けているかというと、必ずしも児童生徒たち全員が授業動画を再生するわけではないからです。そのため、時間を規定して児童生徒全員を一度に学校に来させ、強制的に他のことができないようにして学びを継続させる学校の仕組みがあるわけです。しかし、もし自分で学んでいけるような支援の仕組みがあれば、児童生徒全員が同時に教室に集まらなくてもうまくいくのでしょう。そうした場の一つが通信制高校です。通信制高校には時間割がありません。

通信制高校を選ぶことで時間がかかる科目には時間をかけ、10分で終わるものは10分で終えることができるので、自分の時間をマネジメントできます。もしかしたらこれからは、それが有力な選択肢の一つに入ってくるかもしれません。そうなれば、授業外でのインフォーマルな学びも活性化していくでしょう。

また、全日制の小中学校や高等学校で児童生徒がオンラインの授業を受けることはまだあまり想定されていないですが、小中学校では授業をドリル型に移行することでインフォーマルな学びを可能にする時間をなるべく得ようとしています。

大学のあり方の変化について

——今、GIGAスクール構想の推進で一人一台のICT端末が公立の小中学校や高等学校にも導入され、ICTを活用した授業が増えつつあります。それによって、ICTスキルや子どもの授業観などの面で小中高での学びも大きく変容していると思われますが、その影響が「大学での学びをかえって退屈に感じる」などのように大学での学びに表れることはないのでしょうか。

おっしゃる通りで、児童生徒さんの中には自分のやりたいことがあって時間をうまく使おうとしている方もいらっしゃると思いますし、そういう方々にしてみると大学での学びが非常に窮屈に感じると思います。その窮屈さは疑問に感じるべき点で、私は大学のあり方自体をもっとフレキシブルに変えていきたいと感じています。新しい大学のスタイルがこれから出てくることも想定されます。しかし、学校で時間を規定してそこに行く方が学びやすいという方も一定数いますし、その方が保護者が安心するという背景もあって、学校のあり方は未だ変わらずにいます。

これまで教育界でとられてきた学びを改善していく姿勢は、今あるものをよりよくしていこうとする流れで、持続的イノベーション[*5]と呼ばれています。一方で企業におけるイノベーション研究の第一人者であるクレイトン・クリステンセンによると、破壊的イノベーション[*6]という流れはそれとは別のところから発生します。もしかしたら近年、ICTを活用した革新的な取り組みで注目を集めているN高等学校・S高等学校やミネルバ大学のようなスタイルは学校の概念を覆しうる破壊的イノベーションになるかもしれません。そうしたスタイルを我々も横目で見ながら、大学自体を魅力のあるものに変えようとはしています。ただし、なかなか急には方向転換をできないというジレンマを私自身も感じています。

6　読者へのメッセージ

——最後に、オンライン化をはじめとしたコロナ禍での変化にお悩みの学校の教員の方々にメッセージをお願いします。

今回のコロナ禍では、多くの教員が授業のオンライン化への対応に迫られた状況になりましたが、全ての教員が慣れていたわけではありませんでした。そのため、時間がかかって大変な思いをされた教員の方々もいたと思われます。私自身も、教員の方々が感じられているその苦労を20年ほど前に実感していました。オンラインの授業をするために、毎回2時間以上かけてITツールの接続からセッティングしていました。また、私がオンラインの授業の準備に慣れるのに3年間ほどはかかりました。授業準備は少しやってうまくできるようになるものではありません。

今、教員の方々は非常に大変な思いをして準備されていることと思いますが、そこで大変な思いをした分、次の年には準備が楽になったり授業方法のレパートリーが増えたりするでしょう。フォーラム内で鈴木先生もおっしゃっていましたが、「大変」というのは「大きく変わった」ことで、チャンスだといえます。コロナ禍での変化を自分が学ぶチャンスだと捉えて前向きに授業準備に取り組んでいくことやその姿勢こそが、教員が児童生徒に見せるものなのではないかと私は考えています。

7　プロフィール

森田裕介先生

早稲田大学 人間科学学術院 人間科学部 教授

静岡県出身。東京工業大学大学院社会理工学研究科人間行動システム専攻博士課程修了。鳴門教育大学学校教育研究センター助手、長崎大学教育学部専任講師、同助教授を経て、米国テキサス大学オースティン校 客員研究員、マサチューセッツ工科大学客員研究員を歴任。2007年から現職。大学総合研究センター副所長、早稲田ポータルオフィス長として、大学全体のICTをサポートする。WasedaXプロジェクトリーダーとして、大学全体のデジタルトランスフォーメーションを検討する。日本教育工学会理事、日本科学教育学会理事、日本教育メディア学会理事、日本教育工学協会理事、NPO法人通信制高等学校評価機構理事長なども務める。主な専門分野は、教育工学・科学教育・STEAM教育。公益財団法人 大学基準協会「効果的オンライン教育のあり方と評価基準・視点に関する調査研究部会」委員。

※プロフィールは2021年5月現在のものです。

8　編集後記

取材させていただいた内容はどれも印象的でしたが、特に「人が人にどう教えたいか」が教育の原点にあるという話が興味深かったです。教育の原点を自分自身もしっかり考えながら、大きく変化しつつある教育の行く末を見据えていきたいと思いました。

また、コロナ禍によるオンライン授業の普及が、教員の姿勢、学生の姿勢、さらには学校教育における「学び」自体を見直す一つの契機になっているという議論は、非常に重要なものになると感じました。

（取材・編集・文責：EDUPEDIA編集部　青木、小林、鈴木、瀬崎）