【鈴木寛先生インタビュー】ROJE関東教育フォーラム『どうなる?大学入試~改革延期の今、何が必要か~』

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作成者: ROJE関東教育フォーラムさん

1 はじめに

本記事は、2020年7月12日にYouTubeでライブ配信されたROJE関東教育フォーラム『どうなる?大学入試~改革延期の今、何が必要か~』の収録終了後に行われた、鈴木寛先生へのインタビューを記事化したものです。

今回は、主に高校における学習指導要領の位置づけと、大学入試や大学入試以外における高大接続の在り方について、鈴木先生のお考えを伺いました。

※当フォーラムでは、新型コロナウイルスの感染を予防するため、適切な対策を講じています。

ROJE関東教育フォーラムの様子はこちらからご覧ください。

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2 インタビュー

今回のフォーラムを振り返って思うこと

——今回のフォーラムの感想をお聞かせください。

鈴木:フォーラム前半の話についてはこれまでの大学入試改革の全体像について確認ができたと思います。特に印象に残ったのは、フォーラム後半の新型コロナウイルス流行後の大学入試についての議論です。大学入試日程などのタイムリーな情報も交えつつ、今年度以降の大学入試についてよい意見交換ができたと感じています。

これまでの高大接続改革を振り返って思うこと

——今回の高大接続改革・大学入試改革を振り返って、改革が進んだことでよい方向に変わったことはありますでしょうか?

鈴木:今回の高大接続改革・大学入試改革は一般的には上手くいかなかったと言われることが多いですが、実際には入試改革が進んだ面もあります。私は早稲田大学や国公立大学の2次試験の個別試験に論述が導入されたことは大きな成果だと考えています。早稲田大学を第一志望とする受験生は毎年延べ10万人以上いますが、上位の私立大学を狙う受験生の予備校や塾での学び方も大きく変わると思います。

また今回の改革によって、国公立大学を第一志望にしている人の受験勉強の方法も大きく変わります。特に、もともと論述問題がない大学を志望されていた方でも、志望する大学で論述試験が導入されることで、論述を中心とした勉強を進めることになります。これからは高校でも論述指導を中心とした授業に変わっていくのではないでしょうか。

総合型選抜・学校推薦型選抜について

——高大接続を意識した「教育接続」の意味合いが強い入試について鈴木先生はいかがお考えでしょうか?

鈴木:各大学が工夫をしている高大接続を意識した入試が増えていくことはとてもよい傾向です。例えば東京大学の推薦入試、京都大学の特色入試、慶應義塾大学のAO入試などはその好例だといえるでしょう。今回の改革においてもそのような形態の入試を推進していくことが求められてきました。国立大学協会では、2021年度までに国立大学全体として総合型選抜(旧AO入試)や学校推薦型選抜(旧推薦入試)の占める割合を入学定員の30%とすることを目標にしていました。今年2月の入試では、国立大学全体の入学定員の約20%までになっています。この点は、今回の高大接続改革で達成した大きなポイントだと思います。しかし誤解してはならないことは、そのような推薦入試が一般入試よりも簡単だということではなく、むしろ競争性がより高い入試となっているところも多くあるということです。

高校における学習指導要領の位置づけ

——フォーラムにおいて、高校の学習指導要領の拘束力についてのお話がありました。高校の先生はかなり学習指導要領を意識しているのでしょうか?それともやはり大学受験を強く意識しているのでしょうか?

鈴木:学習指導要領に関して、私はフォーラムで「廃止論者」という表現をしましたが、正確には廃止すべきだというわけではなく、法定で一つだけに定める必要はないという考えです。拘束力を持つような形で法定するのではなく、参照基準でもよいと考えています。また、各高校の実情に合わせて学習指導要領も多様性があってよいのではないかとも考えています。

また高校の先生が指導の際に、学習指導要領や受験をどれほど意識するかということは高校や地域によって大きく異なってきます。例えば、私立高校は受験指導を全面に出している学校が多いように見えます。公立高校においては、北海道は学習指導要領を意識していると思います。北海道は教職員組合が強く、受験を意識した指導を嫌う傾向にあるといった地域の特性などもあるでしょう。また公立でもスーパーグローバルハイスクールなどに指定されている場合は、受験だけを意識した指導をしていないことが多いです。

しかし、全国的に見て多くの公立高校は受験を意識していると思います。特に、地方の公立高校の先生は生徒の受験指導を自分たちがしなければいけないという意識が強い傾向にあると思います。地方の公立高校の場合、高校の先生が生徒の大学受験を見据えた進路指導に力を入れます。一方、都会では塾が多くあるので、公立高校でも受験指導は塾に任せようとしているところが多い印象です。少なくとも大学進学をする生徒を多数抱えている高校は受験を意識している先生が多いのです。しかしこれはあくまで私の印象であって、全国に5000校弱もあるすべての高校の実態を把握できるわけではありません。また、一つの高校の中でも校長や教頭、進路指導部の先生といった立場上の問題がありますし、同じ科目の中でも先生によって受験に対する意識はそれぞれです。

大学入試と高校の学びのゆがみ

——フォーラムにおいて「大学入試が高校の学びをゆがめている」という表現をしていましたが、具体的にはどのような実態を懸念しているのでしょうか?

鈴木:「大学入試が高校の学びをゆがめている」という現状も高校によって大きく異なります。私が考えるに、大学入試改革で達成したかったことは、高校の先生方が大学入試を過度に意識することなく、学習指導要領を踏まえたよりよい授業が行えるようになることでした。

例えば学習指導要領では、英語の4技能を活用した授業を行うことが求められています。多くの高校の先生から、スピーキングなども含めた4技能を意識した授業を展開したいという思いを伺っていました。本来であれば学習指導要領に沿って、例えばネイティブの先生などとも協力して、4技能のバランスのとれた授業を積極的に行うべきです。20年前の学習指導要領においてもすでに英語のスピーキングに関して明記されています。

英語のスピーキングを意識した授業は中学校では8割程度は行われていますが、高校では3割程度になってしまうのです。残念なことに、英語の授業で極端にスピーキングだけを外している高校も多いのです。教科名では、「英語コミュニケーション」という名前でも、その実態はスピーキングを外し、英文読解が中心となっている学校もあります。こういった現状が、私が「大学入試が高校の学びをゆがめている」と思うに至った背景です。

また、このような現状は国語の論述指導についても同様のことが言えます。実は「言語活動の充実」ということは、20年前の学習指導要領から明記されています。言語活動は、全ての教科の基本となるものです。もちろん高校や先生によって実態は様々で、過度な一般化はできませんが、論述指導が後手に回るところも多いようです。例えば、本格的な論述指導を授業内では行わず、大学の個別試験で論述問題が課される生徒のみを対象としている学校もあると伺っています。小論文指導においても授業内ではあまり指導がなされずに、生徒が国語の先生に個別に小論文の添削を依頼する場合も多いと聞いています。

高校の国語の教科書には、論述の単元が必ずあります。しかし、実際の授業では論述よりも、文章の解釈や読解が中心となる授業が行われる場合も多いのです。高校で論述指導が十分に行われていないことは、学習指導要領の目指しているところとかなり乖離しているのです。このように大学入試を強く意識せざるを得ないあまりに、英語でも国語でも学習指導要領が目指しているところと実際の授業が大きく乖離していると感じています。

英語のスピーキング・英語4技能試験について

——フォーラムにおいて南風原先生に、なぜ東京大学では英語のスピーキング導入しないのかと質問をする場面が見られました。国公立大学の入試でも英語4技能を問う試験を導入してほしいという思いがあったのでしょうか?

鈴木:今回の改革で思考力・判断力・表現力については一定の改善が見られましたが、英語の4技能については目処が立っていません。そしてさらに格差が広がるのではないかと懸念しています。民間試験を導入しないのならば、少なくとも東京大学ではアドミッション・ポリシーにスピーキングの重要性を明記しているのですから、スピーキングの入試を個別に導入して欲しかったです。また、今回の突然の4技能廃止のあおりを受けて、今後は英語の民間試験団体の協力が得にくくなるのではないかと心配しています。今回、受験料の軽減やへき地での会場確保などの面でかなり協力を取り付けていました。例えば、今まで鹿児島県では一部の島でしか、大学入試センター試験ですら一つの島でしか実施されてきませんでしたが、民間試験団体は、これまで試験会場になっていなかった他の島にまで会場を拡大して試験を行う予定でした。しかし、民間4技能試験が導入されなくなれば、新たに拡大する予定であった試験会場での試験は実施されなくなります。この点に関して鹿児島の教育委員会や高校関係者は大変残念がっています。他の地方の教育委員会や先生方も落胆していることと思います。

特に私が懸念している点は、英語のスピーキングについてです。早稲田大学を始めとする都会の私立大学を志望する人は、英語4技能が評価の対象になるので4技能の対策をすると思います。しかし、国公立大学の受験者は英語のスピーキングを勉強する機会がない状態が続いてしまうかもしれません。

私は多くの東京大学の学生を見てきましたが、ものすごい実力がある学生でもスピーキングに苦手意識を持っている人はたくさんいます。国際学会での発表など、国際的な活躍の場が与えられても、英語のスピーキングの自信のなさからその機会に挑戦するのを躊躇している東大生をたくさん見てきました。東京大学の場合、学生の最優先は進学振り分けになり、英語はその次になってしまうのです。そのため、大学1〜2年のときに英語に没頭し、4技能を強化することができない学生が多くいます。もちろん、東京大学でも英語の授業でかなりフォローをされてはいますが、やはり、それ以前にあれほどの熱量で勉強する入試の中でスピーキングを勉強する機会がないのは勿体無いと思います。

一方例えば、慶應義塾大学のSFC(湘南藤沢キャンパス)ではスピーキング能力が高い人が多いです。特にAO入試で入学する学生は極めて高いスピーキング能力を持っています。私が教鞭をとっているゼミでは、外国人の講師を招いて英語で授業を行うことも多くあります。慶應義塾大学のSFC(湘南藤沢キャンパス)の学生の場合、一般入試で入ってきた人でも、周りに英語に熱心に取り組む人が多いので、長期留学や短期留学の機会を活用しながら英語の勉強に励む学生が多いように感じます。

また、秋田の国際教養大学は学生全員が英語の4技能を獲得されています。全国で一番最初に英語民間試験が導入されたのが、国際教養大学なのです。留学に行く前に4技能が高められる環境があり、全員が留学するカリキュラムになっています。そうした大学を増やしていきたいという素朴な思いがあります。

スピーキング能力の向上は、大学入学後の学生の自己責任となっている現状があります。英語でディスカッションをしたりプレゼンテーションしたりできるかどうかが学生の自己責任だというのは少し厳しいのではないかと思います。もちろん大学において英語の4技能をフォローアップする授業を充実させているところも多くあります。しかし英語の3技能、つまりリーディング、リスニング、ライティングを入試段階で身に着けていれば、大学に入ってからスピーキングもできるようになるというのはなかなか難しい話だと思います。成績も優秀で入試において英語3技能で優れた能力を持っていても、スピーキングに苦手意識を持っている学生を見るととても残念に思うのです。しかし、今回の改革の頓挫によって、英語に関していえばこの状況はしばらく続くと思います。

探究学習の重要性について

——中村先生がフォーラムおっしゃっていたような、入試以外での高大接続の重要性について何かお考えはありますでしょうか?

鈴木:この部分はぜひ中村先生にも詳しくお伺いしたいところです。私は総合探究・理数探究の取り組みは高大接続においてとても効果的だと考えています。推薦入試では、総合探究・理数探究での成果が考慮されますし、国公立大学の一般入試でも思考力・判断力・表現力を重視した入試へと変わってきています。実際、今回の改革で、多くの国公立大学が二次試験で論述の問題を課すようになりました。探究学習での成果そのものやそこで培われた能力が、実際の入試の評価においても生かされてくるのです。

また、高校で探究学習を行う上で、大学教員や大学生が総合探究・理数探究をサポートに入るのが理想的だと思っています。探究学習の指導はやはり手間がかかるので、大学教員や大学生がいれば、指導に不安を抱える高校の先生も大変助かると思います。現状として探究学習の指導に慣れている先生が多くいる学校もあれば、そうでない学校も多くあります。そこに関しては大学側が大きく貢献できるのではないのでしょうか。

大学側も高校でそのような活動があると、大学入学後の学びを加速することができます。大学に入ってからの学びは基本的に探究型の学習になるので、高校生の段階から探究型の学習に慣れていると、大学での学びがより充実したものになると思います。

受験競争性がない大学の高大接続について

——今回のフォーラムでは受験競争がある上位層の大学における入試の議論が多かったと思います。近年、大学進学率が上昇していることも踏まえて、いわゆる受験競争性がない大学・上位層ではない大学の入試の在り方はどうなっていくのでしょうか?

鈴木:受験競争性がない大学に進む高校生の学びは、大学入試で変えるということも難しくなってきます。その際に大切なのは、履修主義[*1]と修得主義[*2]という概念です。現在多くの高校は、定義上は修得主義ですが、実態としては履修主義になっています。学習指導要領で標準授業時数を定めているため、先生の意識はとにかく標準授業時数をこなさなければならないということにいきがちです。そこのバランスをもう少し履修主義から修得主義へと移行していく必要があります。

その点に関して、今回「高校生のための学びの基礎診断」[*3]が導入されています。またすでに、民間の技能試験の成績で「みなし単位」を与えてもよいという制度も存在しています。民間の数学検定や英語検定をうまく活用して一定程度をクリアしている人には、高等学校の単位を部分的に認めていくということです。

現在、高等学校卒業程度認定試験がありますが、この試験は普通科の高校生でも受けられます。それに相当する試験をクリアすれば、学習範囲を修得しているとみなして高等学校の単位を与えるということがあってもよいと思います。

[*1] 「履修主義」とは、当初は成績の評価・評定と深く関係付けられていた用語で、児童生徒は、所定の教育課程をその能力に応じて、一定年限の間、履修すればよいのであって、特に最終の合格を決める試験もなく、所定の目標を満足させるだけの履修の成果を上げることは求められていないとする考え方を指すものである。日本の小・中学校においては「履修主義」が採られている。

[*2] 「修得主義」とは、当初は成績の評価・評定と深く関係付けられていた用語で、児童生徒は、所定の教育課程を履修して、目標に関し、一定の成果を上げて単位を修得することが必要とする考え方を指すものである。日本の初等中等教育においても、高等学校については、単位制が採用されており、「修得主義」の原理に立つものとされている。

[*3] 「高校生のための学びの基礎診断」とは、義務教育段階の学習内容を含めた高校生に求められる基礎学力の確実な習得と学習意欲喚起を図るため、文部科学省が一定の要件を示し、民間の試験等を認定する制度のこと。

高校の卒業と大学の入学時期に関して

——学力に不安を抱える高校生が、大学での学びについていけないということに対してはどのような解決案が考えられるでしょうか?

鈴木:フォーラムにおいて、学習指導要領の多様化についても言及しましたが、私は高校の修業年限においても個別最適化をしてもよいのではないかと思っています。つまり、高校を3年で卒業する人もいれば、3年半で卒業する人がいてもよいのではないかということです。高校のカリキュラムは、競争性の高い大学に進む高校生が3年間で学ぶ分量になっているので、必要に応じて高校生の初期段階で中学校の学び直しをじっくり行えるようにすることが必要です。つまり、中学校の勉強に不安を抱える生徒に関しては、高校の初めの半年を学び直しの期間にしてもよいと思っています。

それに伴って、大学の入学時期を4月と9月のどちらも選択できるようにすることが必要になります。実は現行の体制でも、慶應義塾大学のSFC(湘南藤沢キャンパス)のように一部の大学では4月と9月どちらでも入学できるようになっています。大学側は学長の判断により9月入学を導入することは現行の制度で可能となっています。競争性のあまりない大学では9月入学の定員を増やせばよいのです。

そもそも高校に3年半通うことを前提として学習していくことも可能ですし、高校を3年で卒業したのち半年間を大学での学びについてこられるようにするための準備期間とすることも可能です。勉強が得意な高校の生徒は修得主義で単位を認め、ついていくことが難しい高校の生徒は3年半で丁寧に繰り返し指導していくという多様性が必要になるのではないのでしょうか。

最後の半年は、高大連携して高校だけでなく大学側が学びを提供してもよいと思います。高校と大学のお互いのリソースを持ち寄って、大学生としての学びを始められるような能力を付けてから高校を卒業させて、大学に入学させることが必要だと思います。高校卒業までに一定水準の学力の修得や、大学で学ぶための準備を徹底しておくことが必要になると思います。

極端なことを言えば、レポートを書く力がない状態で大学に入学したとしても、学生個人としても大学側としても大変困ることになります。大学に入ってからいきなりレポートを書くことを求められて困った学生は大勢いるのではないでしょうか。そう考えると、高校においてレポートを書く指導をされていないのは大問題です。レポートが書けないということは、大学で学ぶ準備ができていないということに等しいでしょう。レポートを書くことは決して簡単なことではなく、論理的な言葉で記述・論述をする力が必要になります。

高校段階から論理的な言葉で記述・論述する力を養っていくということは、大学が求めている能力でもあり、学習指導要領でも求めていることです。しかし、多くの大学では、大学の学びに必要とされる能力を大学入試で問うてきませんでした。だからこそ、この問題は大学側にも大きな責任があります。アドミッション・ポリシーを、名ばかりのアドミッション・ポリシーで終わらせず、実際の大学入試に反映させないといけないと思います。現在は多くの大学が入学者選抜の工夫を凝らしてきていますが、やはりセンター試験が受験生に与える影響は大きかったと思います。各大学が望む学生の能力像と、センター試験を含む実際の大学入試の乖離をなくしていき、そのゆがみを揃えていくことが大切になっていくのではないでしょうか。

3 登壇者のプロフィール

鈴木寛先生

東京大学公共政策大学院教授/慶應義塾大学政策・メディア研究科教授/NPO法人日本教育再興連盟代表理事

東京大学法学部卒業。通商産業省、慶應義塾大学助教授を経て参議院議員(12年間)。文部科学副大臣(二期)、文部科学大臣補佐官(四期)などを歴任。教育、医療、スポーツ、文化、科学技術イノベーションに関する政策づくりや各種プロデュースを中心に活動。現在、そのほかに大阪大学招聘教授(医学部)、千葉大学医学部客員教授、電通大学客員教授、福井大学客員教授、和歌山大学客員教授、神奈川県参与、神奈川県立保健福祉大学理事、OECD教育スキル局教育2030プロジェクト役員、World Economic Forum Global Future Council member, Asia Society Global Education Center Advisor, Teach for All Global board member, 日本サッカー協会理事、ユニバーサル未来推進協議会会長なども務める。
※プロフィールは2020年7月現在のものです

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