【パネルディスカッション第3部】五月祭教育フォーラム2019『‟教育改革”のその先へ~新時代に求められる人物像とは~』

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作成者:Megumi Idei (Edupedia編集部)さん

1 はじめに

本記事は、2019年5月19日に東京大学で開催された五月祭教育フォーラム2019『‟教育改革”のその先へ~新時代に求められる人物像とは~』内で行われた、パネルディスカッションの内容を記事化したものです。

登壇者である隂山英男先生(隂山ラボ代表/一般財団法人 基礎力財団理事長)、工藤勇一先生(千代田区立麹町中学校校長)、鈴木寛先生(東京大学教授/慶應義塾大学教授)、中村伊知哉先生(慶應義塾大学教授)と、本フォーラムを主催するNPO法人ROJEの学生登壇者、椎名愛の5名が、議論を交わしております。

第3部では、主に新時代の教育における学校、教員のあり方について取り上げています。

関連記事も合わせてご覧ください。

中村先生基調講演

工藤先生基調講演

パネルディスカッション第1部

パネルディスカッション第2部

隂山先生インタビュー

工藤先生インタビュー

鈴木先生インタビュー

中村先生インタビュー

2 パネルディスカッション 第3部

学習者主体の時代へ

椎名:工藤先生は、基調講演の中で教育の中ではみんな違ってみんないいということが教育では重要であるとお話しされていましたが、どのようなことをお考えでしょうか?

工藤:みんな違っていいという話に直結するものではないのですが、これからの時代はおそらく子ども、すなわち学習者主体の時代だと思います。今までは、国側が子供達に何を教えていくか問うことを教えていました。基礎力をつけさせるため、徹底的に教え込んでいく、教え込んでいくとこぼれてしまう子が出て来る、そのような子にさらに徹底して教え込もうと繰り返していきます、ですが、このような教育を受ける中で明らかにこぼれていく特性を持ったお子さんはいます。発達に特性を持っていたり、トムクルーズのようにディスレクシアだったりするお子さんもいます。そういう子どもたちが安心、安全でストレスなく学ぶことができる環境をつくる必要があります。そうすると、学習者主体でこの子にとって何が必要なのか、支援をする必要があります。

そして、そのような支援にICTを用いることは非常に有用だと思います。講演ではテストでのカンニングの話もありましたけど、ICTを用いて学びを深めていくということ自体は全然オッケーですよね。人と話をするときに、ICTを使ってフォローしていく、私の学校にも読み書きが出来ないお子さんが入学してくることがあります。その子の保護者の方には、「スマホを持たせませんか」と提案します。スマホを用いて生きていく力を身につけませんかと相談します。そういうのも含め自由な学校をつくっていく必要があると思います。

先ほど休憩時間に「学校って必要ですか?」って質問してくれた高校生がいました。いろんな学校があればいいと思います、アメリカのチャータースクールのように、自治体で色々な学校を作れるように制度をもっと自由化していく必要があると思います。ITを用いた通信制の学校が広がっていけば、不登校という概念そのものも無くなるのではないでしょうか。

そもそも、不登校って名付けるのおかしいですよね。学校に行きたくても行けないと言われますが、そのことを問題とされると、その子はすごく苦しむんですよね。問題視しなければ、問題ではないのです。勝手に大人がどんどん問題がを大きくしていく。みんな違っていいを受け止めるということは多様性を受け止めていくということです。

考え方の違いを知るための学校

工藤:従って、考え方が違うといことを知る、考え方の違いを認めていく学びの場が必要なのです。それは家庭でも出来ますが、学校だとみんなが違う意見を言うのでとても勉強になります。このように、意見を自由に言える環境をつくるのが学校の役割だと思います。出る杭が打たれないような学校づくりをしていく、それが大人の責任だと思います。安心安全な環境だからこそ、自分の能力を出そうとする。その環境を義務教育はつくらなきゃいけないと思います。こうでなくては行けない、ああでなくては行けないのは全然良くないです。結果をほめられたり成功を期待されたりした子どもは、成功できないと思った途端にあきらめてしまいます。一方で自分の行き方のようなプロセスをほめれられた子どもは、うまくいかなくては自分が努力不足だと思うので努力していくのです。そう言った子供を育てていくような、学校の環境づくり、そして教員の指導力、そこがこれからの時代には必要なのではないでしょうか。

隂山:今のカリキュラムで習得できないこどもたちが、あたかもその子達のせいにいま思われてしまっているのが非常に問題です。

今私自身が地域教育に関わってきた中で、例えば、福岡県田川市という町があります。
全市内の全小学校が漢字の平均点が89点になりました。倉敷市のある小学校では、特別支援学級の子ども達にも漢字指導というものをやって、0点しか取れなかった子が、1年間で90点、100点を普通に取るようになりました。岐阜市の小学校では、子どもたちが地域的に様々な問題を抱えていたのですが、勉強ができるようになって、先生とのコミュニケーションが上手くなったと言われています。

問題は、こうしたものが日本の社会では評価されないことです。既定の方針というのは指導要領で決められ、新しい方向が示され、そしてそこのところにあっているかどうかで決められるのです。アクティブラーニングなど出てきていて、教育学部がそれを示して、それができているかどうかが審査されるわけです。地域の実態に合わせて地域の課題にこたえる教育というのはほぼ評価されることはありません。大学の教育学部でよく隂山メソッドが講義されているらしいのですが、私はただの一度も大学の先生から調査を受けたことがありません。私は文部科学省に「現場で実績を挙げたものをなぜ評価しないのか。そこで評価されたことは、今同じように悩んでいる地域の先生方を勇気づけるのですよ。」と言いました。しかし、問題もあります。地域の先生方に視察が行って、教育委員会と学校がそれを受けられなくなってしまうのです。広げようとすればするほど学校は立ち行かなくなる。私がNHKの『クローズアップ現代』で紹介された翌日、電話がずっと鳴っていしまって、学校が完全に麻痺しました。そうした状態が続いていしまって、学校の実践はできるだけ言わないでおこうという空気になっていきました。

実態と報道との間で乖離する教育現場

隂山:私は日本の教育学が現場から立ち上がってきた優良な実践をサポートし、多くの現場にフィードバックできるようになっていけば、お互いが向上できると思います。一方で、与えられた教育学のメソッドに乗るかのらないか、ということで評価をされている。地域の教育の成果がほぼほぼ評価がされない。だから、私はこれは今の日本の教育制度だろうと思います。実はこれは働き方改革にも関わる。中教審は答申を出しているのです。でも予算がない、人がいないから改善できないというのが学校現場の声です。現実はもっと深刻です。いまや中途退職と定年退職合わせて3万人が退職しているのです。私は臨時講師が増えているのは教育委員会が予算削減のために正規の教職員を止めて臨時をとっているのだと思っていました。しかし、違うのです。定年退職者の人数以上の先生が中途退職しているため、臨時講師を雇わないと学校が回らない状況になっているのです。ところが、そういう数値的な実態も認識されないまま、先生方大変だよね、という働き方改革の表面的な実態だけが語られているのではないでしょうか。

そういう点でいうと、まだまだ問題とされているところが実態と乖離しているのではないかな、ということを思います。

履修主義から、習得主義へ

椎名:ありがとうございます。先程教員の多忙化というキーワードが出ましたが、教員の人数の問題についてどうお考えでしょうか?

鈴木:まず隂山工藤論争についての話をすると、教育とは幼稚園から大学まであるわけで、中学校の教育と小学校の教育は違います。当然、漢字は少なくとも読めないと支障は起きます。そのことを広くあまねく可能な限り全ての子どもたちに教えることは一致しています。そのあとは、まさに個別対応、その子供の状況に応じて、どうやって最善のものを行うか、そして何を重要視するか優先順位をつけながらやっていくことが大切です。工藤先生が指摘することは、現代社会において漢字は全て覚える必要はなく、過剰になっているのではということではないのでしょうか。

工藤:一つだけ言うと、履修主義(機会均等)から習得主義(到達度主義)へ変えなくてはいけないということは間違いないです。
何時間学びましたではないのです。子どもにとって、100時間のものが実際は30時間でよければ、30時間で行えばその子どもに余裕を与えます。先生にとっての働き方改革にもなります。学習者主体で何ができるかという、到達度主義の考え方に変えていくといことは間違いないと思います。

教員に求められる能力

鈴木:全くおっしゃるとおりです。今回の学習指導要領の改訂や、学びの基礎診断も限りなく習得主義に近いのです。

もう一つは、個別最適化の前に、”公正”であるということが大切。公正な個別最適化をしなくては行けません。平等は捨てるわけではないのです。何が広く遍く獲得しなくては行けないことで、何が多様であるべきかと言うことをもう1回1つ1つ点検し、議論し直すことが必要だと思います。
隂山先生が、世の中が提起することと実際の現場の問題が全然違うと指摘されていたが、その通りです。世の中で、メディアや政治家が取り上げることは視聴率が取れることばかりです。政治やメディアが記号消費の世界ということを理解してほしいです。そして、このような状態の防波堤になるのが、校長や教育界の人たちだと思います。本当に重要な通達と、文部科学省が出さざる得ない通達を見分ける力、このリテラシーこそ管理職に求めたいですね。

やはり、中心は自分が担任している生徒たちの将来ですよね。それを軸に、通達や学習指導要領を吟味し個別でカスタマイズする必要があると思います。上から来たものをただ流しているだけでは管理職の付加価値がないじゃないですか。リソースは限られています。教員を増やそうとしましたが、簡単には増やせません。子どものいる家庭の割合は1986年46%でしたが今は23%です。減少しました。77%が教員増に反対なのです。さらに、財源も限られています、そういう中で高等教育の無償化などを行うと支持率下がってしまいます。少子化というのは本当に大変なのです。我々は教育こそ大事だと思いますが、世の中は教育にお金をかけて欲しくないなか、無理なことを無理と認識した上でどのように手を打つかということが大切です。

例えば、中学生が補導され、警察にいるとき、保護者が引き取りに来ない限り先生が引き取りに来ます。しかし、それは世界で日本だけです。それをもう一度、社会にとい、議論しましょう。

「中学校の先生が引き取りにいく。こんな国は世界で日本だけ。ここをちゃんと社会にとう。引き取りに来るなら追加料金とる。引き取らせるならPTA会費上げる。引き取り要因の増員を求める。」とこういうことを一つずつ、人権が蹂躙したときに人権が蹂躙された時に理不尽に対してのレジスタンスし、人権を獲得していくかということを社会科の授業では教えているのではないでしょうか。

そこで教えたことを自分たちがあまりにも不条理に置かれた状態でなんで使わないんですか。まずは連帯することです。どうやって連帯して、不条理をプロパガンダして、77%をどうやって引き込むか、それこそPBLなのです。いい教育を取り戻すために、戦う教員の入れ知恵及び戦い方を大学をプラットフォームにやろうかなと思っています。

どのように現代の教育現場を変えていくか

隂山:1番大事なことを言います。控え室で工藤先生がものすごいことを言いました。それは何かというと、「教育委員会のことを知らなければ校長はできない」と。共通していることは、結局マネジメントです。要は、マネジメントでいろんな人たちを集めていい方向に束ねている。心を一つにするということではなく、目的意識の元に。1番ポイントになってくるのは、幼稚園から大学までの学校マネジメントかなと思います。

工藤:もちろん全部が全部ではないのですが、別に戦うというわけでなく、巻き込むという一緒になって解決する、目標を合意形成するということもできるよ思います。私は教育委員会にいる人は現場が嫌いな人だと思っていました。実際、教育委員会に入ってみると、本当に働き改革のできていない、無駄だらけ、手段が目的いかした役所だと感じました。

いじめの調査の目的は、数を減らすことではなくて、いじめられていることを救うためです。いじめを洗い出して子供にきちんと対応するためなのにそれが忘れられて、単に数を減らすことが目的になってしまいます。トラブルが起こると、優れた学校は子供の学びに変えようとします。特に私の学校では、全員担任制にしてから、教員はトラブルが起きても、このトラブルをどのように子供の自立につなげようかと考えるようになり、嫌がらなくなりました。教員の働き方改革と言われてるのは、日本の中小企業の抱えている問題と変わらない。手段が目的となってしまい、惰性で続けていることがあり、それを変えきれない、そういった問題があります。そういった問題を変えていかなくては行けません。

1つ私が言いたいのは、「絶対に人のせいにしない世の中を作らなければいけない。」ということです。国や政治のせいにして、文句ばかり言うのは絶対にダメです。中学を卒業して「政治家になりたい」という子供が出てこない国は未来がないと私は思います。政治家になりたい、総理大臣になりたいそう子どもたちが言える学校づくり、つまり子供のうちから当事者意識を持たせ、「責任は自分にある、自分が変えられる」という経験を子供のうちから身につけさせていくことが大切です。

私が校長として、教員に行ってきたことは当事者意識に変えるのは、責任だけではなく権限を与えるということです。課題を明らかにするアイデアを出します。しかし、これだけでは十分ではありません。自分の経験則に従うから、過去に成功したことや自分の信じることをこだわり続けてしまうからです。そこに未来はありません。優先順位を定めて、本当の目標から手段を落としていく、つまり対話を探していくのです。この地道な作業がないと組織は絶対にアップしない。しかしこの組織をアップしていくということは民主的な状態に近づくということです。学校はとても面白い場所です。民主的な考え方が学校、教員も保護者も子どもにも広がった時の面白さは言い表せないものです。先生を目指していることを考えている皆さん、ぜひ校長になることも目指してください。とても面白いです。

登壇者からのメッセージ

椎名:最後に、一言ずつメッセージをお願いします。

隂山:一番言いたいことを工藤先生が上手に言ってくれました。みなさんのような若い方が、学校の教師になり、教師が校長を目指す、そして、本当にマネジメントができれば子供を伸ばすことができます。この積み上げの効果は大きいです。これが出来れば日本の教育改革は進むと思います。マネジメントを使うことで人と時間の使い方が変わるということを改めて思いました。

工藤:学校が社会からかけ離れていると思います。カリキュラムありきになっているので、世の中で必要な学びに近づけたいと思っています。その一つの方策として、ハード面で考えられるのは、校舎の中にまるごと社会を入れていくということを考えています。

朝の6時ぐらいから夜中12時まで学校を社会に解放するのです。例えば、体育館・プール・校庭をスポーツクラブに貸します。そうすると、専門家がいっぱい入るので、生徒はそこに体育を学びにいきます。課外活動は、そこと一緒に問題解決型の学習を行う、放課後は部活動はそこで専門家にならうといった感じです。兼職兼業ができれば、教員がそこで仕事として兼業するといったことができます。夕方からは解放して、月謝をとって、雇用が生まれる場所に変えたい。技術室、音楽室なども変えられます。企業に入ってもらうことで、音楽の授業の中で、各個人が好きな楽器を専門的に習えるなどが行えます。
ハードそのものを社会そのものに丸ごと変えて、新たな仕組みを作れたらいいと思います。これが響いた人は是非何か行動してください。お願いします。

鈴木:実はもう、工藤先生の例もそうですが日本で面白いことは色々と始まっています。制度とかはまだ完璧だとは思わないですけど、制度の中でやれている人はいます。N高も農業だったり、通学コースだったり、やってみると面白いことが起きます。
とにかく何か初めてみれば、一歩は踏み出せる思いますし、やらないとわからないこともあります。とにかく思いがあれば一歩は踏み出せると思います。
日本の教育は素晴らしいです。理想の教育なんてなく、やはり、日本は相当子どもにいい学びの環境を作っているということの、自負や感謝とリスペクトはみなさんさらに強く共有して欲しいと思います。

中村:とても元気が出ました。第一に、これを毎年続けてるのは日本の希望です。こういう場を学生が主体となって用意して、おだてられて出てくる大人がいて、これだけの人が来て、議論を共有できる。みんなで共有して考えていることがエネルギーになります。鈴木先生が言った通り、日本もいろいろできるようになってきました。麹町中学校がまるごと社会を受け入れていくならiUも取り入れたいです。

そして、ひとりひとりが自分にできることを殻を破ってプレイすれば、日本の教育はもっと良くなると思います。

3 登壇者のプロフィール


隂山英男先生
陰山ラボ代表/一般財団法人基礎力財団理事長/NPO法人日本教育再興連盟(ROJE)代表理事

1958年兵庫県生まれ。岡山大学法学部卒。反復学習や規則正しい生活習慣の定着で基礎学力の向上を目指す「陰山メソッド」を確立し、脚光を浴びる。
2003年4月、尾道市土堂小学校校長に全国公募により就任。2006年4月から2016年まで、立命館大学教授を務める傍ら、立命館小学校で副校長、校長顧問を歴任。
現在は陰山ラボ代表、一般財団法人基礎力財団理事長、NPO法人日本教育再興連盟代表理事、徹底反復研究会代表を務める他、全国各地で学力向上アドバイザーを務める。文部科学省中央教育審議会特別委員、内閣官房教育再生会議委員、大阪府教育委員長を歴任。


工藤勇一先生
千代田区立麹町中学校長

1960年山形県鶴岡市生まれ。東京理科大学理学部卒。山形県公立中学校教員、東京都公立中学校教員、東京都教育委員会、目黒区教育委員会、新宿区教育委員会教育指導課長等を経て、2014年から千代田区立麹町中学校長。
教育再生実行会議委員、経済産業省「未来の教室」とEd Tech研究会委員、文科省若手有志による「教育長・校長プラットフォーム」発起人など、公職を歴任。


鈴木寛先生
東京大学教授/慶應義塾大学教授/NPO法人日本教育再興連盟(ROJE)代表理事

1964年生まれ。東京大学法学部卒業後、1986年通商産業省に入省。慶應義塾大学SFC助教授を経て、2001年参議院選挙当選(東京都)。文部科学副大臣を2期務めるなど、教育、医療、スポーツ、文化、情報分野中心に活動。
2014年2月より、東京大学教授、慶應義塾大学教授に同時就任、日本初の私立・国立大学のクロスアポイントメント。
現在は東京大学公共政策大学院教授、慶應義塾大学政策メディア研究科教授、日本サッカー協会理事を務める。文部科学副大臣、文部科学大臣補佐官を歴任。


中村伊知哉先生
慶應義塾大学教授

1984年ロックバンド「少年ナイフ」のディレクターを経て郵政省入省。通信・放送 融合政策、インターネット政策を政府で最初に担当するが、橋本行革で省庁再編に携わったのを最後に退官し渡米。
1998年 MITメディアラボ客員教授。2002年スタンフォード日本センター研究所長。2006年より慶應義塾大学教授。
2020年開学予定のi専門職大学(仮称)学長に就任予定。

椎名愛
東京都出身。現在早稲田大学文学部2年に在籍。本フォーラム主催団体であるNPO法人ROJEでは先生のための教育事典EDUPEDIAに所属。

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